情報の発信をやり続けるという力

Webに携わらない別の業界の方と話をさせていただくと、どうも理解をされない部分があります。それは完成したら終わりかどうかという点です。例えば住宅を新しく建てるのであれば、しっかりとした設計をして材料を集め図面通りの建築を行うことができれば立派な家を建てることができると思います。住宅が完成したら引き渡しをしてそこで終わりです。しかし、ホームページやＷＥＢ上の媒体にはそういった考え方は当てはまらない形状の物と言えます。ホームページやポータルサイト、その他何かのＷＥＢアプリケーションなどは、しっかりとした設計をして制作し公開後お客様に引き渡しますが、そのまま何もせず放置してしまうと何も効果がでません。しかし、そのまま放置されてしまうケースが非常に多くあります。

立派なホームページを作れば集客できるといった間違った考え

確かに見栄えのよいホームページは一見インパクトがありますし、効果が出そうな気にもなってしまします。重要なことはページの内容を更新し続けることです。お知らせのページであったり、ブログを作って日々のことを書き込んだり、またはInstagramやツイッター、Facebookと連動させて相互リンクを図り、より多くのお客様に見てもらえるよう努力をし続けなければホームページからの集客はできません。これは断言をして言えることです。結局ホームページを作ったけど、ぜんぜん売り上げが上がらない、制作が悪かったんじゃないかと思いこむ社長や営業の方が非常に多くいるのが現状です。実際にヒアリングをしてみても、まったく更新もされておらず放置をして、数年ごとに制作会社を変えては作り直すことを繰り返している企業の方も見受けられます。これは非常にもったいない現状です。

ホームページを更新し続けるためにおすすめな方法

ページを毎日更新したりするのは並大抵の努力ではできません。たとえば企業案件として考えるとで、人数が限られている中小零細企業には時間を割くこともできず、ホームページの更新にはかなりの負担になることは必須です。しかし、そんな中でもWEB上の広報で成功をされている企業もいくつもあります。日々の積み重ねと努力が天と地の差を生み出している現状があります。

以下に私から提案をすることができる改善策を提示します。

①更新の頻度を無理なく決める

【提案１】毎日の記事更新はハードルが高い為、週１回は必ず行う
【提案２】新しいサービスや商品が入荷したら更新をする
【提案３】業者に依頼をするもしくは専用のアルバイトを雇う

上記の提案の中で取り入れることができそうなものはありましたか？もしアルバイトを雇って記事の投稿であったり、ホームページの更新をしてもらうのであれば、２時間もあればできることです。そうなると実際２千円もあれば1回の投稿ができるようになります。それを月4回行えば1万円以下の資金で情報発信ができます。企業の中の支出を精査すれば安易に捻出できる額ではないかと考えます。要はどれだけ負担なく戦略を立ててWEB上での発信に注力できるかが重要になり、それが大きな差を生み出します。

②更新を行う担当者を明確にする

【ケース１】現在は社長が一人で行っている
【ケース２】社員に任せているが、他の業務が忙しくて手が回っていない
【ケース３】担当者は決めていない

よくあるケースだと思います。要は担当者を明確に決めていくことが大切です。全スタッフや社員で週ごとに順番で投稿をされている企業もあります。Web担当者がいて、しっかりと情報発信ができるのであれば良いですが、社長が一人で更新を行っている企業は今後のためにもやり方を変更されることをおすすめします。

③更新のやり方や範囲が統一できるようにする

【ケース１】パソコンに詳しくない、そもそもやり方がよく分からない
【ケース２】マニュアルがないためできる社員とできない社員がいる
【ケース３】SNSの更新はどれをどこまで更新すれば良いか分からない

更新の担当者と頻度が決まっても、やり方や範囲が決まっていないとやろうとしたことが思うようにできず。現場単位でのスタッフや社員の不満が上がってしまうきっかけにもなります。誰でもできるよう分かりやすいマニュアルを整備することが大切であること、より詳しくやり方を引き継げるような体制づくりをすることが大事です。Ｗｅｂ更新のためにたった1時間ほどの時間をさいて、やり方を学ぶ研修会を開催したり、スマートフォンで撮影してマニュアルを映像で残しておくことも効果的です。

④更新する内容が無いから更新できない

業態によっては、毎日同じようなことを繰り返しており目新しいニュースがない。お客様の個人情報を扱っているから情報発信をすることはできない。などといった、やりたいけどできないとの声をいただくことがあります。

そんな時におすすめの方法が実はあります。ですが、そこは企業秘密とさせてください。もし答えをお聞きしたいという方がおられたらぜひ当社にお問い合わせください。今後も多くの皆様の売り上げアップや企業イメージの向上に貢献できるよう努力を積み重ねて参ります。